プレス発表等

平成30年度

2018.11.16

“放射線量の詳細分布の推定を可能にする計算システム「3D-ADRES」を開発
―リモートセンシング情報に基づき任意のエリアの放射線量の3次元分布が取得可能に―”

システム計算科学センターの金敏植研究員及びAlex Malins研究員と町田昌彦研究主席は、原子力機構・福島研究開発部門・福島環境安全センター及び(財)高度情報科学技術研究開発機構(RIST)と連携し、福島県内の任意のエリアにおいて、その環境内に存立する建物や樹木等をモデル化し、放射性セシウムをモデル表面に付与することで、放射線量(空間線量率)の詳細な3次元分布を計算可能とするシステムを開発しました。

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2018.09.04

“矢野経済研究所 “自ら学習し複雑な現象の本質を抽出可能にするモンテカルロ法の開発-機械学習による量子シミュレーションの高速化-” について取材”

月刊誌「Yano E Plus」2018年10月号(No.127) p.41-43 (Electronics専門誌)に記事掲載

2018.07.13

“土壌粘土粒子の表面ナノ構造とセシウム吸着特性との関係を解明
―最も強い吸着を示すのは「ほつれたエッジ」と呼ばれるナノ構造であることを計算科学で立証―”

システム計算科学センターの奥村雅彦研究副主幹、町田昌彦研究主席は、米国の研究機関・大学との国際共同研究の下、パシフィックノースウエスト国立研究所のSebastien Kerisit博士、Michel Sassi博士、Kevin M. Rosso博士、プリンストン大学のIan C. Bourg博士、カリフォルニア大学バークレー校及びローレンスバークレー国立研究所のLaura N. Lammers博士、及び量子科学技術研究開発機構の池田隆司博士と共に、国際共同研究協定に基づいて行われた土壌粘土鉱物による放射性セシウムの吸着現象に関する計算科学研究の結果を集約し、更にこれまでに得られた実験研究結果も含めて土壌粘土鉱物と放射性セシウムの吸着機構に関する科学的知見を取りまとめた論文を「Journal of Environmental Radioactivity」に発表しました。
(7月18日日刊工業新聞、7月19日電気新聞、7月29日日本経済新聞に掲載)

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平成29年度

2018.03.28

“「答えます みんなが知りたい福島の今-根拠情報Q&Aサイト-」の見直しについて
(ホームページリニューアルのお知らせ)”

国立研究開発法人日本原子力研究開発機構は、東京電力株式会社福島第一原子力発電所事故により環境中に放出された放射性セシウムの分布状況や移動状況に係る調査研究、さらにはこれらを踏まえた被ばく線量評価について取り組んできました。
今般、原子力機構で実施した調査研究の成果及び関係研究機関等で行われた重要な調査研究の成果から得られた正確な情報等を整理し、住民の皆様が帰還されるにあたり、ひとりひとりの疑問や不安に答えることを目的に、原子力機構福島研究開発部門のホームページに標記サイトを開設し、リニューアル公開しました。

詳細情報(福島研究開発部門よりプレス発表)

2018.03.23

“炉心溶融挙動を予測する新しい数値シミュレーションコードの開発
~デブリの詳細な組成分布の推定に光が見えた~”

国立研究開発法人日本原子力研究開発機構・原子力基礎工学研究センターの山下晋研究員は、今般、炉心が溶融した際に溶け落ちる構造物や核燃料などの物質の動きについて、より実態に近い溶融蓄積挙動を予測することができる数値シミュレーションコード「JUPITER」(ジュピター)を独自に開発しました。

詳細情報(原子力基礎工学研究センターよりプレス発表)

2018.01.26

“自ら学習し複雑な現象の本質を抽出可能にするモンテカルロ法の開発
-機械学習による量子シミュレーションの高速化-”

システム計算科学センターの永井佑紀研究員は、マサチューセッツ工科大学Liang Fu博士との共同研究により、固体中の電子集団の振る舞いを計算する量子シミュレーションに対して、機械学習によってそこに潜むパターンを見つけるモンテカルロ法(自己学習モンテカルロ法)の開発に成功し、計算量が膨大となる量子シミュレーションの劇的な高速化を達成しました。

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平成28年度

2016.10.11

“液晶のような特定の向きに整列する超伝導状態の発見
-回転対称性の破れを伴った「ネマティック」超伝導-”

米澤進吾 理学研究科助教、前野悦輝 同教授、田尻兼悟 同修士課程学生らの研究チームは、銅を挿入したビスマス-セレン化合物超伝導物質において、超伝導ペアたち自らが特別な方向を創出し、特定の方向でペアを組む強さが弱くなっていることを明らかにしました。この「ネマティック超伝導」と呼ばれる現象の実現が確かめられたのは超伝導研究の100年超の歴史において初めてであり、超伝導の基礎・応用両面で非常に重要な一歩だと考えられます。
本研究成果は、2016年10月11日に英国の学術誌「Nature Physics」にオンライン掲載されました。また、同誌の注目論文を紹介するNews and Viewsに解説記事が掲載されました。
(10月12日京都新聞、10月13日日刊工業新聞に掲載)

詳細情報(京都大学よりプレス発表)

2016.05.01

“NHK BS1スペシャル“原発事故5年目の記録”(2015年12月NHK取材)

平成28年3月6日に地上波で放映された“被曝の森~原発事故5年目の記録~”の拡大版、福島研究開発部門と連携して解析した空間線量率の変遷を番組内で紹介

平成27年度

2016.03.06

“NHKスペシャル“被曝の森~原発事故5年目の記録~”(2015年12月NHK取材)

福島研究開発部門と連携して解析した空間線量率の変遷を番組内で紹介

2016.01.29

“鉄系超伝導体のフォノンと磁性-磁気秩序に伴うフォノンエネルギー分裂の観測に初めて成功-”

理化学研究所(理研)放射光科学総合研究センター バロン物質ダイナミクス研究室の村井直樹大学院生リサーチ・アソシエイト(大阪大学大学院理学研究科大学院生)、福田竜生客員研究員(日本原子力研究開発機構副主任研究員)、アルフレッド・バロン准主任研究員と、大阪大学大学院理学研究科の田島節子教授、高輝度光科学研究センターの内山裕士研究員らの共同研究グループは、大型放射光施設「SPring-8」に設置されている高分解能非弾性X線散乱分光器を使って、超伝導を示さない鉄系超伝導体母物質のフォノン(物質の結晶格子の振動)の精密測定に成功しました。

詳細情報(理化学研究所よりプレス発表)

2015.07.08

“核融合プラズマ中の乱流が織り成すマルチスケール相互作用
―スーパーコンピュータ「京」で得られた新発見―”

名古屋大学大学院理学研究科(研究科長:松本 邦弘)素粒子宇宙物理学専攻の前山 伸也(まえやましんや)助教、同 渡邉 智彦(わたなべともひこ)教授、日本原子力研究開発機構の 井戸村 泰宏(いどむらやすひろ)研究主幹、核融合科学研究所の石澤 明宏(いしざわあきひろ)助教らを中心とする研究グループは、スーパーコンピュータ「京」を用いた研究によって、核融合プラズマ中に存在する幅広いスケールにおよぶ乱流間の相互作用-「マルチスケール相互作用」のメカニズムを明らかにしました。

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平成26年度

2014.08.05

“福島県内の路線バスによるモニタリングの増強について
~「KURAMA-Ⅱ」搭載車両を県全域へ拡大、リアルタイムで表示~”(8月7日にプレス向け説明会を開催)

福島テレビで放映、福島民友、福島民報に掲載

2014.06.20

“トポロジカル超伝導体の渦糸に出現 スピン偏極マヨナラ粒子解明”

科学新聞に掲載

平成25年度

2013.11.29

“放射線見極め除染せよ”

テレビ東京「ワールドビジネスサテライト」

2013.08.29

“空間線量率モニタリングデータのリアルタイム情報発信を開始”

NHK 全国版・地方版、福島中央テレビ、テレビユー福島、福島テレビで放映、読売新聞、福島民友、福島民報に掲載

平成24年度

2013.01.16

“鉄系高温超伝導体の圧力による鉄電子状態と格子振動の変化の観測に成功”

公益財団法人高輝度光科学研究センターよりプレス発表

2012.10.04

“スパコン「京」活用 世界一の仮想震動台構築へ”

神戸新聞1面に掲載

2012.06.04

“固体物理学における四半世紀の謎 「隠れた秩序」 の発現現象を解明”

京都大学よりプレス発表

平成23年度(なし)

平成22年度

2011.02.09

“原発の耐震性スパコンで評価”

日本経済新聞夕刊1面に掲載

2011.02.01

“計算科学の研究協力へ:東大・原子力機構が覚書”

日刊工業新聞26面に掲載

2010.09.03

“プラント全体一括設計”

電気新聞1面に掲載

平成21年度

2009.05.26

“原子力機構 研究資源を統合活用 国際連携で基盤整備”

電気新聞1面に掲載

平成20年度

2008.09.05

“高知工科大で原子力学会開幕”

特別講演「耐震設計とスーパーコンピューティング技術」では、JAEA(日本原子力研究開発機構)システム計算科学センターの中島憲宏次長が登壇。原子力発電施設の振動耐性評価について、一つのモノとして考えると大規模な計算機が必要となるが、部品ごとでは分散計算が可能で、計算効率の向上が期待できるとし、施設を一体的ではなく部品ごとに分けて考えることを提唱した。

読売新聞

平成19年度

2008.03.12

“DNA補修酵素のかなめとなるアミノ酸を世界で初めて発見”

国立大学法人名古屋大学(総長 平野 眞一)の倭(やまと) 剛久・大学院理学研究科准教授と独立行政法人日本原子力研究開発機構(理事長 岡﨑 俊雄)の由良 敬・システム計算科学センターシミュレーション技術開発室室長代理の共同研究チームは、DNA光補修酵素のDNA補修における特定アミノ酸の関与を理論計算で突き止め、あらゆる生物のDNA光補修酵素においても今回特定したアミノ酸が同じ位置に100%存在していることを世界で初めて発見した。

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2008.02.29

“府立大学・JSTのナノバーチャルラボCRESTチーム 世界一高速で動作する超伝導中性子検出器の開発に成功!”

大阪府立大学よりプレス発表

2007.12.13

“1万キロメートル離れた欧州から日本での核融合実験に成功
―イーター・サテライトトカマク計画での遠隔実験への適用性を実証―”

独立行政法人日本原子力研究開発機構(理事長 岡﨑俊雄、以下「原子力機構」と言う)は、那珂核融合研究所(茨城県那珂市)にある臨界プラズマ試験装置(JT-60)への約1万キロメートル離れたドイツのマックスプランク・プラズマ物理研究所からの遠隔実験に成功した。
 これは、原子力機構が開発した高度なセキュリティーと高速のデータ通信機能を合わせ持つシステムにより、欧州の研究者が現地にいながらインターネット回線を通じて日本の研究者とほぼ同等の環境で実験を実施できることを、世界で初めて実証したものである。

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平成18年度

2006.08.08

“高度なセキュリティーで遠隔地からの核融合実験を実現”
―ITER 遠隔実験の実現へ向けて大きく前進―”

独立行政法人日本原子力研究開発機構(以下「原子力機構」と言う)は、高度なセキュリティーを保ちつつ遠隔地から臨界プラズマ試験装置(JT-60)の実験を行うシステムを開発し、京都大学からのJT-60実験を実施した。これは、遠隔地の研究者が大型の核融合実験装置を用いた実験をオンサイト研究者とほぼ同等な環境で実施できることを世界で初めて実証したものであり、国際熱核融合実験炉ITERの遠隔実験1)の実現に向けて大きく前進する成果となった。

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平成17年度

2005.12.09

“数値シミュレーション成果国際コンクールで受賞”

科学新聞4面に掲載

2005.11.15

“セ氏300度でも超伝導のまま 原子力機構など予測”

朝日新聞夕刊7面に掲載